大阪・関西万博の民間パビリオン内定 パナソニックや吉本興業など13企業・団体
公益社団法人2025年日本国際博覧会協会（大阪市住之江区）は2月10日、2025年大阪・関西万博に民間パビリオンを出展する企業・団体が内定したと発表した。
同協会は昨年9月16日から10月29日、大阪・関西万博の会場内にパビリオンを建設し、同万博のテーマ「いのち輝く未来社会のデザイン」に沿った展示や演出を行う出展者を募集。デザイナーのコシノジュンコさんや宇宙飛行士の山崎直子さんなど7人の有識者による「パビリオン出展審査委員会」の審査を経て13の企業・団体を選出した。
内定したのは、パナソニックや吉本興業ホールディングスなど大阪に本社を置く企業のほか、飯田グループホールディングス、一般社団法人大阪外食産業協会、住友EXPO2025推進委員会、NPO法人ゼリ・ジャパン、玉山デジタルテック、電気事業連合会、一般社団法人日本ガス協会、日本通信電話、バンダイナムコホールディングス、パソナグループ、三菱大阪・関西万博総合委員会。
2025年日本国際博覧会協会は各パビリオンの詳細について「現時点では公表しない」とするが、「未来の日本と世界のサステナビリティーに向けた大きな期待、万博成功に向けた確かな手応えを感じる内容」という。出展者には「いのち輝く未来社会のデザイン」やSDGsの取り組みをアートや遊びを通じて来場者に分かりやすく伝え、未来に向けた明確な方向性を提示することを求めている。
